ここ数年、コロナの影響を受けてきた消費者は、これまでとは異なるライフスタイルに適応し始めています。 転職、引っ越し、人生の軌道修正、さらには消費行動も一変し、新しいブランドや商品との出会いだけでなく、購買の意思決定に影響を与える要因も変化しています。 WAVENETは、ポストエコロナ時代にビジネスがどれだけ変化したかを理解するために、世界中の17,000人以上の回答者と22,000社の広告主からのビジネスデータを分析し、2019年から2022年にかけて消費者の行動や嗜好がどう変化するかを比較した「Criteo Consumer Trends」レポートをまとめました。 2022年四つの 消費者動向 についてをご覧ください。

消費者動向 その1：実店舗の復活! 「立地の利便性」「緊急の必要性」が主な理由

2019年、eMarketerは2020年にeコマースが前年比19%成長すると予測していますが、2年後のeMarketerのデータでは、実際に2020年にeコマースが25.7%成長し、4兆2100億ドルに達するとされています。 しかし、Criteoのデータによると、2021年には制限解除された地域でフルサービス小売店の店頭売上が増加し、アメリカの店頭売上はその年だけで20％増加することが分かっています。

Criteoの最新調査によると、消費者は引き続き実店舗での買い物を好んでおり、「立地の利便性」（45％）、「商品購入に急いでいた」（43％）を主な理由として挙げており、その他にも「試着、試用可能」「店頭での特売」「専門スタッフによるアドバイス」「目玉商品」なども実店舗での買い物の要因となっているようです。

消費者動向 その2：快適なホームウェアから脱却せよ! 2022年、社会活動への復帰を計画

Criteoの調査によると、大半の消費者は今年中に生活を立て直したいと考えているようです。 また、3分の1以上が、今年は2021年よりも結婚式やパーティーなどのドレスアップした社交行事が増えると予想しています。 2022年には約半数（49％）が友人と会う頻度を増やす予定でいる統計結果が発表されました。

Criteoの衣料品カテゴリーのインサイトを見ればわかることですが、 人々は、カジュアルな家着でオンラインミーティングするだけでなく、ドレスアップしてパーティーに出かける準備をしています。 データによると、多くの消費者が、カジュアルなホームウェアをおしゃれなファッションに替えたいと考えていることがわかります。 また、このトレンドはファッション業界だけにとどまらず、消費者は生活を取り戻すために内面的な若返りや、内側からの美しさを求めているのです。

消費者動向 その3：電子製品の需要拡大が続き、2021年には売上高が28％増

パンデミックの影響により、世界中で在宅勤務や遠隔地での授業が始まるなど、エレクトロニクス消費の成長にとって重要な年となる2020年、Criteoのビジネスデータによると、2021年には世界的にウエハーの不足などサプライチェーンの問題はあるものの、電子機器のオンライン販売は引き続き2019年を28％上回ることが予想されています。Criteoビジネスデータによると、2021年10月には、電子製品のオンライン販売が2019年の水準を28％上回るとされています。

電子機器に対する消費者の需要は、アパレルよりもはるかに高い。 2021年6カ月間のアメリカの統計によると、同期間に実店舗で200ドル以上の電子機器を購入した消費者は47％、オンラインで200ドル以上の電子機器を購入した消費者は36％であるのに対し、実店舗で200ドル以上のアパレル製品を購入した消費者は34％、オンラインで200ドル以上のアパレル製品を購入したのは26％に過ぎない。 また、同時期に衣料品をオンラインで購入した人は26％にとどまりました。

電子機器の中でも「バッテリー」は最も人気のあるアイテムの一つで、2021年のブラックフライデーの最初の2週間は、11月の第1週と比較して、電子機器全体の売上が29%増加しました。 「コードレス」「バッテリー」「ワイヤレス」「充電式」という言葉を含むページでは、それぞれ39％、46％、67％、71％閲覧数が増加しました。 電気自動車や自転車、スクーターなど高価格帯の商品の人気と同様に、バッテリー駆動の商品に対する消費者の関心の高まりが、エレクトロニクス業界を省エネの時代へと導いていることがうかがえる数字といえるでしょう。

消費者動向 その4：動画マーケティングが盛り上がる! 今、そして将来の広告トレンドの主流

動画再生数はコロナ時代以来に急上昇しています。エンターテイメントがない場合、動画コンテンツ（広告を含む）を体験する最も没入感のある魅力的な方法です。 この 2 年間で、ケーブルテレビ/衛星放送の利用者の割合は減少し、ゲーム機やコネクティッド TV などのインターネット接続機器の利用者の割合が大幅に増加しました。

動画広告を見た消費者の行動を集計したCriteoの別の調査によると、動画広告は検索回数や購買意欲を高めるのに成功しています。 世界の消費者の半数が「動画広告で見た商品やサービスを購入する」と答え、半数以上が「パソコン（58％）やモバイル端末（57％）で商品やサービスを検索する」「ブランドのウェブサイトを訪問する」（52％）と回答しています。 (調査対象者は、スマートテレビまたはインターネット機器を所有し、有料または無料の動画サービスを視聴している消費者)。

ミレニアル世代とジェネレーションZでは、この割合がさらに高くなっています。 7割近くがモバイル端末で商品を検索し、閲覧者の6割が購入に至っています。 また、58％の視聴者が異なる複数のプラットフォームを訪問する際に同じメールIDを使用し、76％の視聴者がオンラインとアプリで購入する際に同じアカウントを使用しています。 つまり、マーケティング担当者はEメールIDを利用して、動画視聴やクロスデバイス、消費者の購買行動と関連付けることができます。

ポストコロナ時代に変化する世界の 消費者動向

世界はパンデミックの影響を受け、徐々にライフスタイルが変化しています。 自宅で待機する時、人々は快適な服装を選び、仕事で多くの電子製品を使うようになり、電子製品の売り上げが伸びているのです。 消費者の生活のデジタル化が進む中、ブランドは動画広告など、さまざまなデジタル広告形式を通じて消費者と積極的にコミュニケーションする必要があります。 私たちの日常生活では、アメニティグッズや衣料品、生活に必要な道具に至るまで、産業チェーンを変化させ、流行期を乗り切るのに適したモデルを開発しています。 すべてのビジネスは「人」につながっている。ポストコロナ時代に確固たる地位を築くためには、企業はまず消費者行動の変化を理解し、それを今後のマーケティング戦略に生かす必要がある。

WAVENETとCriteoは、Eコマースのお客様にとって最高のトランスフォーメーション広告ソリューションを構築し、常に改善されたスマートな広告サービスを提供してお客様のビジネスを拡大し、ブランドのビジネス成長目標の達成を支援するために、今後も伴走してまいります。

この記事は「Criteo – Shopper Story 2022: Global Consumer Trends & Future of Commerce」から抜粋した内容です。