コネクテッドTV や動画配信プラットフォームの台頭とそのトレンドを後押しするコロナのパンデミックにより、従来のケーブルTVからCTV( コネクテッドTV )に乗り換える家庭が増加しています。business wireのデータによると、2020年末までに世界の34%の世帯が コネクテッドTV を導入し、この数字は今後も伸び続け、2026年には51%に達し、11億世帯に相当するとされています。 コネクテッド TVや動画配信プラットフォームの普及は、海外ではさらに進んでいます。例えばアメリカでは、ブロードバンドユーザーの85％が家庭でCTVを視聴しています。 より効果的に視聴者にアプローチするために、企業はD2C（Direct To Consumer）垂直ブランディング戦略を採用して消費者への直接アクセスを促進し、ブランド側が顧客関係を強化し仲介者を排除可能になります。今回は、海外で人気の コネクテッドTV やOTTストリーミングプラットフォームが、企業のブランド価値向上に効果的であることを具体的なデータで分析し、消費者の生の情報を把握するD2C戦略やCTV広告を効果的に活用したリーチやコンバージョン率の向上などのコツをご紹介します。

アメリカ映像音声放送局（VAB）が行った2019年の調査では、D2C消費者を「インターネットを頻繁に利用して商品を閲覧し、事前に価格を比較したり、個人のニーズに合わせて買い物をする人たち」と定義しています。この「多忙な消費者」層は、品質に高い対価を支払うことを望んでおり、OTT有料広告は、テレビの受動受信よりも幅広いコンテンツを提供し、より良いコンバージョンが可能なため、彼らとのコミュニケーションに最適な方法であると言えます。

コネクティッドTV 世帯の普及によりCTV広告の成長を促進

かつてマーケターは、ブランディングを構築するために従来のテレビを利用していましたが、高速インターネットサービスの普及とケーブルテレビの衰退により、リビングルームでインタラクティブな体験をするためにコネクテッドTVを選択する家庭が増えています。 CTV の急成長とスマートフォンの高い普及率により、ブランドは消費者のプロファイルをより簡単に把握し、よりパーソナルなレベルで視聴者をターゲットにし、さらに若者や 消費力の高いコードカッター（ケーブル契約を解除して他の動画配信サービスに切り替えた人々）にリーチすることができるようになりました。

消費者たちは広告を見ることで出費を節約し、ブランドにより多くの広告機会を与える

アド・オン・デマンド（AVOD）は、消費者が無料でコンテンツを視聴する代わりに、広告を視聴して料金を節約することができます。例えば、よく使われるプラットフォームであるYouTubeのデータによるとCTVユーザーの1/6がこの広告付きの無料プラットフォームを好んでおり、お金を払うことなく様々なオーディオやビデオのコンテンツを楽しむことができ、消費者の選択肢が広がっています。AVODは、アメリカで高い成長率を誇る新興サービスタイプです。 アメリカにおけるAVODの売上は、2020年から2026年の間に310億米ドルに成長すると予想されており、広告主はさまざまなCTVプラットフォームでより多くの露出が可能になります。

OTT有料動画配信プラットフォームを活用し、コンバージョン率を効果的に向上させる

有料CTV / OTT動画は、消費者にとって信頼できる、非侵入型のプラットフォームであり、様々なコンテンツを活用し、OTTユーザーが広告掲載をより受け入れやすくします。 有料CTV / OTT動画広告は、無料動画よりもブランドの認知度向上やブランド連想強化に効果的であると言われています。 TTDの調査によると、インタラクティブ広告は通常のビデオ広告よりもコンバージョン率が高く、アジア太平洋地域の視聴者の30～40％がOTT広告を見て購入し、54％のインタラクティブ広告が高いクリック率を実現しているとのことです。ブランド企業は、OTT有料動画サービスをうまく利用して、ファーストパーティデータを取得し、消費者プロファイルをマッピングし、購入プロセスを完全に追跡することが重要です。これは従来のテレビでは実現しにくいことです。

従来のテレビとコネクテッドTVの組み合わせで売上アップに成功

コードカッターが増え、CTV/OTTが主流になるにつれ、従来のテレビ広告への投資に重点を置いているブランドは、多くの潜在顧客を逃していることになります。 それによると、米国では60%のブランドが広告プランを従来のテレビからCTVに移行しており、そのうち55%のブランドがリーチの拡大を主な理由として挙げています。

有料動画サービスは主流になりつつありますが、従来のテレビと組み合わせることで、より高い売上効果が期待できます。 Think TV Australiaの調査によると、従来のテレビとオンデマンドのクロスプラットフォームキャンペーンは、YoutubeやFacebookに比べて売上への影響が最も大きく、若い視聴者にアプローチしたいブランドは、市場の断片化が進む中でOTTメディアチャンネルを検討しなければならないそうです。従来のテレビ広告に加え、CTVのCMは、関連する視聴者に再度アプローチすることで、露出を増やし、売上を増加させるために用いられます。

コネクテッドTV の成長は、コロナの流行によって加速しています。 多彩で目を引くオーディオビジュアルコンテンツがケーブルTVを解約する世帯が増える中、CTVはブランドが注目しなければならない新しいメディアチャンネルになっています。 ブランドは、OTTプラットフォームを利用してD2Cのファーストパーティデータを把握し、オーディエンスを的確にターゲット化し、さらに有料動画広告で露出を増やすことで、マーケティングファネルの転換を促進し、より高い売上を生み出すことができます。WAVENETは、企業が海外でより効果的にブランディングを構築し、認知度を高め、ブランド価値を向上させるために、上述の コネクティッドTV の特徴をまとめました。

本記事は「The Trade Desk & Kantar – White Paper on Overseas Marketing of Taiwanese Brands 2022」からの抜粋です。

資料参照元：businesswire

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